「“生き残ること”をサポートするのが音楽」エンタメ・音楽業界の3団体トップがコロナ禍における「音楽の力」「エンタメの使命」を語る
4月18日、ニッポン放送にて放送された特別番組「いま、音楽にできること」。新型コロナウイルスで大きな影響を受けているエンタメ・音楽業界の、主要3団体のトップが現状について語り合った他、第一線で活躍するアーティストたちがそれぞれの立場から考える「いま、音楽にできること」を発信した同番組の模様をレポートする。
新型コロナウイルスの影響により、大型コンサートから小規模のライブハウスをはじめ、数多くのエンターテインメントに関わる分野が営業休止せざるを得ない現状にあるエンタメ・音楽業界。
今回は、業界を支える3つの団体から、一般社団法人日本音楽事業者協会会長・堀義貴氏、一般社団法人日本音楽制作者連盟理事長・野村達矢氏、一般社団法人コンサートプロモーターズ協会会長・中西健夫氏がスタジオに登場。番組は3人の鼎談から始まった。
「自分たちの仕事がいらないんだと言われたようでショックだった」(堀氏)
まず、新型コロナウイルスの自粛要請の話を受けて、堀氏は「ドラマの収録も止まって、バラエティーも出演者を減らし、ロケもできない。ほとんどのタレントの仕事が減少している」と、多くの芸能プロダクションの現状を吐露。
さらに、スポーツとエンタメ業界合わせて3300億円の損失を受けているという具体的な数字が出されると、野村氏は「一つの業界が吹っ飛んでいる数字」と重く受け止めていることを明かす。
また、「これだけ人の動きを止めている産業はない」と語った中西氏は、2月26日に発せられた政府からの自粛要請が大きなターニングポイントだったと振り返る。
「“不要不急”という言葉に我々のジャンルが入れられたことに傷ついたが、人の命に関わるため、延期はせざるを得ないと苦渋の選択だった。しかし、ここまで長引くとは思わなかった」(中西氏)と、出口の見えない戦いとなったことに言及。
堀氏は「ネットでの反応の中には、『生きるためにエンタメはいらない』という意見があり一番傷ついた。世の中の人に自分たちの仕事がいらないんだと言われたようで、とてもショックだった」と率直な思いを語った。
