妊活・不妊治療を経て2人の子供の母となったタレントの安田美沙子と、婚活サバイバル番組「バチェラー・ジャパン」(2017年～、Amazonプライム・ビデオ)シーズン4に参加した、パン教室の講師でタレントの休井美郷、信州大学特任教授の山口真由氏が、3月4日に開催されたメルクバイオファーマによるオンライン・シンポジウム「“ファミリーフレンドリーな社会”が築く、持続可能な未来を探る」に登壇。「ファミリーフレンドリーな社会の実現に向けて」をテーマに活発な意見交換を行った。
同シンポジウムは“新しい命を宿すための努力を、皆が応援する社会”を目指す「YELLOW SPHERE PROJECT」の一環として開催されたもの。「高齢化、人口減少が進む日本において持続可能な社会をどのように形成していくか」という問題を取り上げた。
トークテーマとなった「ファミリーフレンドリー」とは、「仕事と家庭の両立に配慮し、多様かつ柔軟な働き方を選択できる仕組み」のこと。同シンポジウムでは、この「ファミリーフレンドリー」な社会構築に向けて、日本の現状をクイズ形式で紹介した。
1問目は「ユニセフが調査した『先進国の子育て支援の現状』で対象41カ国中、日本の順位が1位だった項目はどれか」という問題。これに安田は、「自分の子供が通っていた保育園では空手とかダンスとか英語とか、いろんな授業があって。どこかに習いに行かなくても学べてすごいなと思っていた」という理由から「保育の質」と回答した。
しかし、正解は「育児休業制度」。山口氏は「特に父親の育児休業期間が“世界で最も長い”というのがトップとなっている理由。父親と母親に認められた育児休業期間がほぼ同じ長さというのが日本のすごいところで、先進国の中でも他にないんですよ」と説明した。
続いて2問目は「日本の育児休暇取得率は女性81.6％だが、男性は何％か」という問題で、答えは「12.65％」。これに安田は「え～！低い！」と驚きの表情を浮かべたが、「なかなか休みづらいというのは分からなくもないですね。もっと堂々と休めるような社会になったらいいなと思います」と期待を口にした。
ちなみに、日本の男性が育児休業制度を利用しなかった理由としては「収入を減らしたくなかったから」「会社や上司の理解がなかったから」といった声が多数上がっているが、2021年は初めて10％を超えるなど、育児休暇の取得率は年々上昇を続けている。
このクイズや事例紹介を通じ、新しい知識を得た休井は「ファミリーフレンドリーな社会を作るサポートとして、さまざまな施策があることは詳しくは知りませんでしたが、『ファミリーフレンドリーな社会を目指す』ということが、どのような感じかイメージすることができました」とコメント。山口氏は「日本の育児休業制度は、制度があってもやりにくいという面があるようなので、男性も育休制度が利用しやすくなるような周囲の方々の配慮やサポートなど、思いやりを持った心の支えがあるといいと思います。そのためには海外の成功事例や文化から学ぶことができるかもしれません」と語っていた。